土木資材や建築資材をPRする効果的な広告媒体をお探しですか？
タカラメディアボックスは土木資材や建築資材に特化した広告媒体です。
どんな優れた製品でも認知されなければ購買に結びつきません。その意味で広告費は必要です。
しかし、費用対効果がわからないと投資に迷う場合があります。
広告費は費用？投資？収益？
広告費というのは、一見、費用に思えます。
しかし、費用対効果で広告費を上回れば、その時点で無料で製品を認知させたのと同じ意味になります。以降得られる収益は、ＰＲを強化されてもよいですし他に投資することもできます。
お客様のニーズを的確にとらえ、わかりやすく情報を伝えることができたら反応率は高くなります。
また御社の製品を取り扱いたいという代理店も現れてきます。少し前にも本サービスのある製品に関して、関東の方で代理店になりたいという引き合いがありました。その代理店契約料や年会費は本サービスの広告費をカバーし収益化さえする場合もあるでしょう。
想定例
地域限定の独占代理店契約であれば一般的には数十万から数百万円以上か。
仮に１県１社で10万円の代理店契約で470万/年の収益。製品の魅力度による。
損失を最小にするという「成果」
成果という言葉は受注をイメージされると思いますが、一方でコスト（損失）を最小にするという成果もあります。
タカラメディアボックスは土木関係者にアプローチしますので、そこで何らかの反応がなければ通常の営業をしても成果は出にくいと言えます。それは弊社の経験上すでに何度も実感していることです。
営業スタッフ１人に１年間その経費を含め1000万円投資した後に成果が出ないことを知るか、その約１割程度の費用で将来の売れ具合を把握するか。本サービスは時間を買うツールでもあります。
代理店の営業力を活用する
さて、代理店から得た年会費を本サービスに投資することは、代理店さまの営業活動のサポートにも繋がります。
これは御社にとっては実質0円の広告媒体を活用していることになります。言い方を変えれば営業経費をかけず営業を雇っていることになります。
製品が魅力的であるほど代理店になりたいという件数が増えるでしょう。
人手不足は深刻化し営業人員を確保するのが難しい時代となりました。
そんな時、代理店は貴重なパートナーとなります。代理店網を構築できている製品ほど機動力ある営業展開が期待できます。仮に代理店すら動けない社会状況が発生しても、本サービスで認知活動を続けることもできそうです。
新型コロナウイルスの影響で私たちの営業スタイルは変化しました。移動規制がかかり対面も制限されるようになりました。
まだまだ土木業界は対面営業が主流ですが「リモート営業」が浸透する傾向も見られます。
商品開発に集中する
そもそも戦略製品や新製品が認知されなければ代理店契約の話しには繋がりません。
販売は代理店の力を借り、企業様は魅力的な製品づくりに集中することで力強い営業展開ができそうです。
土木分野に特化した販促ツール、タカラメディアボックスは社内でも社外でもすでに成果の出ている広告です。
ご興味がございましたらぜひ一度お試しください。
